特長 of 滋賀の保険相談（生命保険、損害保険）ステーション

CFP®資格は1992年、日本FP協会とCFPボード（米国）との業務提携により我が国へ導入されたファイナンシャル・プランナーのプロフェッショナル資格です。 2004年には、CFP®資格の一層のクオリティー向上と普及を目的に国際組織FPSB（Financial Planning Standards Board Ltd.）が設立され、2009年5月現在、世界の23ヶ国・地域のFPSBメンバー組織によってCFP®資格が認定されています。
　CFP®資格を持つことは、その認定要件である「4E（教育＝Education、試験＝Examination、経験＝Experience、倫理＝Ethics）」と実務プロセスの指針である ファイナンシャル･プランニング･プロセスの「6ステップ」のコンセプトに基づき、世界で認められた共通水準のファイナンシャル･プランニング･サービスが提供できるプロフェッショナルであることの証明となります。
　日本国内では、ファイナンシャル･プランナーの唯一の国際認定プログラムとして、FPSBとのライセンス契約の下に日本FP協会がCFP®資格を認定しています。
•CFP®資格は1992年、日本FP協会とCFPボード（米国）との業務提携によりわが国へ導入されたファイナンシャル･プランナーの国際認定プログラムです。
•CFP®資格は、FPSB（Financial Planning Standards Board Ltd.）のメンバーである世界の23ヶ国･地域のFP組織によって認定されています。
•CFP®資格は、「4E（教育＝Education、試験＝Examination、経験＝Experience、倫理＝Ethics）」と実務プロセスの指針である「6ステップ」に基づき、世界で認められた共通水準のファイナンシャル・プランニング･サービスを提供できるプロフェッショナルに与えられます。
•CFP®資格は、日本国内では日本FP協会が世界で認められた共通水準のファイナンシャル･プランニング･サービスを提供できるプロフェッショナルの証明として認定しています。
•CFP®認定者には、FPSBが認めた認定基準に基づいて日本FP協会が発行するCFP®認定証が授与されます。
•CFP®資格は、ファイナンシャル･プランナーとして高度な知識と経験を有し、あらゆる顧客ニーズに対し適切なアドバイスとプランの提示ができ、また他のファイナンシャル･プランナーの規範となる確固たる職業倫理を身につけているプロフェッショナルに与えられます。
日本ＦＰ協会のホームページより

ちよっとした変更でも、担当者のがいなくて、不安に思った経験のある人も多いと思います。ちよっとした変更でも不安なのに、保険請求の時担当者がいなければ、だれに頼ったらよいのでしょうか？

　今は大丈夫でもやがて高齢になり、「書類の書き方も面倒だ！」とか、「わからない！」とかなるかもしれません。

どんなことでもそうですが、何かあった時に頼れるその道のプロは必要です。

保険相談ステーションのセキュリティワンでは数少ない保険金請求の最高資格クレームドクター（東京海上日動）が３名もいるので安心です。
クレームドクター資格所有者

• 北川洋一
• 新居明秀
• 森岡秀幸

目まぐるしく変わる社会情勢、少子高齢化、老後の年金不安、教育費の増大。
万が一の事ばかりで考えたプランではダメです。この高齢化社会の日本で、老後どう暮らしていくかも考える必要があります。

FPは、ライフスタイルや価値観、経済環境を踏まえながら、家族状況、収入と支出の内容、資産、負債、保険など顧客に関するあらゆるデータを集めて、現状を分析します。そして、顧客のライフプラン上の目標を達成するため、問題や不安を解決するために、顧客の立場で考え、長期的かつ総合的な視点で様々なアドバイスや資産設計を行い、併せてその実行を援助するファイナンシャル・プランニングの専門家です。

　 また、必要に応じて、弁護士や司法書士、税理士、公認会計士、社会保険労務士、保険・不動産の専門家、銀行・証券会社などの各分野の専門家のネットワークを活かしながら、個人の夢や目標に基づくライフプランを前提に、その実現のために様々な領域に渡る包括的なアプローチによって、必要なファイナンシャル・プランニングを行います。

複数の保険会社からの選んだプランができます。
当社の取扱保険会社は５社ですが、気になる共済、保険があれば、それを組み合わせてもＯＫ。つまり、入院保険、死亡保険、がん保険等の特徴ある保険を選ぶことが大切です。また、万が一、保険会社が破たんした時のリスクも保険会社を分散することにより軽減できます。（当社の提案するプランの保険会社の選定には万全を期してます。）

滋賀県彦根市でおかげ様で２４年。生涯のアフターフォローを行うために個人事業から、会社組織に変更し、組織で、７人体制で、アフターフォローを行います。

もちろん、転勤などで転居された場合もフォローいたします。